パーソナルトレーニングジムにかかる費用は医療費控除の対象になる?

医療費控除

確定申告の時期になると、医療費控除のことが気になってきます。

医療費控除とは、前年に支払った医療費が一定の額を超えた場合に、所得税が減額される制度です。

所得の額にもよりますが、一般的には10万円以上の医療費を支払っていれば医療費控除を受けられる可能性があります。

医療費控除の対象となるのは、基本的に診察代や薬代などの医療費ですが、ほかにも治療としてのマッサージ代や、病院に通うための交通費なども含まれます。

また、いくつかの条件を満たした場合に限り、ジムでのトレーニング代も医療費控除の対象になることがありますので、そのことについてくわしくご説明したいと思います。

医療費控除とは

まずは、医療費控除を受けられる要件や、対象となる医療費の金額などについて確認しておきましょう。

医療費控除の対象となる医療費

医療費控除は、以下の医療費が対象となります。

  • 納税者本人または納税者と生計を同一にする配偶者や親族のために支払った医療費であること
  • 確定申告を行なう前年の1月1日~12月31日までの1年間に支払った医療費であること

医療費控除は、所得税が減額される制度ですので、そもそも所得税を納めていない場合は対象になりません。

医療費控除の対象となる医療費の金額

医療費控除の対象となる医療費の額は、以下の計算式で求められます。

(実際に支払った医療費の総額)-(保険金などで補てんされる金額)-10万円

※最高で200万円
※総所得が200万円未満の人は、10万円ではなく「総所得金額等×5%」が差し引かれる

保険金などで補てんされる金額とは、生命保険で支給される給付金や、健康保険の高額療養費・出産一時金などです。

これと10万円を差し引いた金額が、医療費控除額となります。つまり、1年に最低10万円以上の医療費がかかっている場合でないと、医療費控除の対象になりません。

ただし、前年の総所得が200万円以下だった人は、10万円ではなく「総所得金額の5%」が差し引かれます。たとえば総所得が100万円だった場合、「10万円→5万円」になるということです。

また、医療費控除額の上限は200万円となっています。

所得税から還付(減額)される金額

医療費控除は、支払った医療費がすべて返ってくるものではありません。

還付されるのは、上の計算式で求められた「医療費控除額」に所得税率を掛けたものです。たとえば医療費控除額が30万円で、所得税率が20%の人の場合、60,000円の還付金が受けられます。

全額もどってくるわけではありませんが、家計が少しでも助かるのはありがたいですよね。

ジムでのトレーニング代が医療費控除の対象になるケースとは?

運動

医療費控除の対象となるのは、病院や歯科での治療費や、医薬品代(市販のものも含む)、あん摩マッサージ指圧師・鍼灸師・柔道整復師による施術の代金(リラクゼーション目的ではないもの)などが挙げられます。

また、上記のためにかかった交通費も対象です。基本的には、「健康をとりもどす治療のために支払ったお金」であれば医療費控除を受けられる可能性があります。

一方、まだ病気になっていない人が予防目的で行なったものや、審美的な治療などは対象外です。

そこで、スポーツジムの費用が医療費控除になるかどうかについてですが、上記の基準に照らし合わせて考えると、「治療として通う場合は対象になる」ということになります。

たとえば「高血圧症や脂質異常症などの診断を受け、運動療法が必要と医師に判断されたケース」です。

その上で、以下の条件を満たす場合に限り、ジムにかかる費用を医療費控除の対象にすることができます。

  • 医師に「運動療法処方箋」を発行してもらっていること
  • 厚生労働省が指定する運動施設(指定運動療法施設)で運動をすること
  • おおむね週1回以上の頻度で、8週間以上にわたって運動が行なわれること

厚生労働省が指定する運動施設とは、「厚生労働大臣認定健康増進施設」ではなく、その中でも運動療法に適していると認められた「指定運動療法施設」のことを指します。

全国的に数が少ないのですが、厚生労働省の運動型健康増進施設一覧のページから調べることが可能です(一番右側の「指定」の欄に〇がついている施設が、指定運動療法施設になります)。

これらの施設で、医師の処方箋に基づいた運動療法を一定の頻度で行なうと、確定申告の時期に医療費控除を受けることができます。そのためにも、領収書もしくは「運動療法実施証明書」の保管が必要です。

さらに施設までの交通費がかかる場合、証明できる領収書を残せば医療費控除の対象に含めることができます。

パーソナルトレーニングジムの費用は、医療費控除の対象にならない?

上でご説明したように、トレーニング代を医療費控除の対象にするためには、厚生労働省の「指定運動療法施設」に通う必要があります。

一覧のページを見るとわかるように、指定運動療法施設となっているのは医療機関に併設された運動施設や、一部のフィットネスクラブ、公営のスポーツセンターなどがほとんどで、パーソナルトレーニング専門のジムは見あたりません。

パーソナルトレーニングも健康増進に役立ちますし、場合によっては持病の改善につながることもあるのですが、医師の処方箋に基づいて行なうものではない場合、医療費控除の対象にはならないのです。

ただし、指定運動療法施設の中で行なわれているパーソナルトレーニングであれば、運動療法として受けられる可能性はあります。その際は、もちろん医師の運動療法処方箋が必要です。

大阪のパーソナルトレーニングジムfis.は、指定運動療法施設ではないため、残念ながら医療費控除の対象にはなりません。

しかし、末永く健康で過ごすための自己投資として考えていただければ、結果的に医療費の節約につながるはずです。

まだ持病がない方こそ、早めにパーソナルトレーニングを開始して、病院いらずの体を維持できるようにしましょう!

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